蓄電池の設置は、停電対策になったり毎月の電気代を抑えられたりといった多くのメリットがあります。しかし、なかには「蓄電池の設置が必要なかった」と感じてしまう方がいることも事実です。

生活スタイルや設置する環境によって、蓄電池から受けられる恩恵の大きさには違いがあります。このことを理解しないまま安易に導入してしまうと、後悔につながる可能性があるでしょう。

本記事では、蓄電池の設置はやめたほうがいいといわれる理由や、向いている人とそうでない人の違いを解説します。導入する際の注意点も解説しているため、ご家庭に蓄電池が必要かどうか悩まれている方はぜひ参考にしてみてください。
      

• 電気代が抑えられる
• 災害時の備えになる
• 地球環境への配慮になる

しかし、生活スタイルや設置環境などの要因によっては、蓄電池のメリットを十分に実感できないケースもあります。これに対し、生活スタイルや設置環境が合っている方なら蓄電池によるメリットを感じやすく、設置の後悔は少ないといえるでしょう。

やめたほうがいいという否定的な声は、蓄電池の導入があまり向いていなかった方の意見でもあるため、鵜呑みにしてしまわず自分に必要かどうかを判断することが大切です。判断が難しいときには、蓄電池の施工業者に相談し、シミュレーションを行なってみるとよいでしょう。

鈴与商事では、蓄電池を導入するにあたって、お客様のご状況に応じた蓄電池の設置シミュレーションを実施しています。どのくらいの効果が期待できるのか、具体的なイメージを持っていただいたうえで導入を検討できます。
  ここでは、蓄電池の設置を「やめたほうがいい」と言われる理由について解説していきます。



順に詳しく見てみましょう。
  蓄電池は太陽光発電設備で発電した電気を貯めるだけでなく、電力会社から購入した電気を貯めておくこともできます。太陽光発電設備があるご家庭では、発電して貯めた電気を使用することで電気代の節約になりますが、太陽光発電設備がないご家庭の場合、蓄電池に貯める電気を電力会社から購入する必要があるため電気代の大きな削減につながりにくいケースがあります。

蓄電池のみを設置する場合は、電気料金が安く設定されている深夜電力を購入することで電気代を節約できるでしょう。加入している電気プランや、利用している電力会社の電気プランを確認し、削減効果のシミュレーションを行うことをおすすめします。
  蓄電池の設置費用は、蓄電容量が1～14kWhの場合で工事費を含み48.4万〜216.1万円（※）が相場です。機能性などによって価格は異なり、さらに高額な製品も少なくありません。

※株式会社三菱総合研究所の資料より算出

このように蓄電池の初期費用は決して安くはないため、電気代の削減によって初期投資額を回収できると把握していたり、電気代の節約のためだけに設置したりした場合に後悔する可能性があります。なぜなら、2024年5月現在に販売されている蓄電池の価格を考えると、初期投資金額を電気代の削減額で回収することは難しいからです。

回収ができないことは納得のうえで、災害や停電といった有事の際の備えに価値を見出して設置したいという方の場合は、初期投資額の回収ができずに後悔することはほとんどありません。蓄電池を設置する目的を明確にするとともに、蓄電池の設置によるデメリットも包み隠さず説明してくれる業者を選ぶことが重要です。

なお、補助金制度の活用や0円ソーラー事業の利用により、蓄電池の初期費用は削減できる場合もあります。0円ソーラーは、契約期間中に月々のサービス料やリース料などを支払うことで、初期費用0円で太陽光発電設備や蓄電池を導入できるサービスです。契約終了後はシステムを返却する必要がなく、譲渡されたものをそのまま利用できます。

鈴与商事では、蓄電池を設置したい方向けの「蓄電池Plusプラン」と、将来的に蓄電池や電気自動車の購入を考えている方向けの「あとからPlusプラン」をご用意しています。ご自身の状況に合わせて設置ができますので、気になる方はお気軽にお問い合わせください。  
【2024年最新】家庭用蓄電池の補助金制度を国と自治体にわけて紹介＞＞
家庭用蓄電池の価格はいくら？金額が変動する要因や抑えるコツも紹介＞＞
  一般的に家庭用蓄電池で用いられているリチウムイオン電池の場合、メンテナンスフリーで設計されているため、定期的なメンテナンス・修理費用がかかりません。また、蓄電池は長期的な使用を目的として作られており、故障する可能性も低いといえるでしょう。故障したとしても、保証期間として10〜15年を設定しているメーカーが多く、期間内であれば無償で対応してくれるか、少ない費用負担で修理ができます。

しかし、メーカーに推奨されていない取り付け方・使い方をした場合、保証対象外となり費用が発生してしまうため注意が必要です。修理や部品交換の相場は数十万円程度となります。

万が一修理が必要になった場合に備えて、導入時は信頼できる業者選びが大切です。
  蓄電池と太陽光発電設備の相性によっては、負荷が大きくなり、発電量が下がる場合があります。あるいは、施工不良が原因で発電量が下がってしまうケースも考えられるでしょう。

導入したい蓄電池と太陽光発電設備の相性を自分自身で見極めるのは難しく、基本的には信頼の置ける施工業者へ任せることになります。このため、蓄電池と太陽光発電設備の相性について詳しい実績豊富な業者を選択しましょう。
  蓄電池が向いている人と向いていない人は、それぞれ導入の目的や生活スタイルに違いがあります。蓄電池設置を考えている場合は、自身がどちらに当てはまるのかをチェックしてみましょう。

ここからは、蓄電池の導入に向いている人と向いていない人の特徴を詳しく解説します。
 

• 万が一の停電に備えたい人
• 太陽光発電設備を設置した人、あるいは設置を検討している人
• 電気代の節約をしたい人

すでに太陽光発電設備を導入しているご家庭では、蓄電池の費用対効果が高い傾向にあります。例えば、日中に発電しご家庭で使い切れなかった電気を蓄電池に貯めておくことで、夜間にも電気を使用できることで、電気料金を抑えられる場合、導入するメリットは大きいといえるでしょう。
 

• 現状の電気代がそれほどかかっていない人
• 初期費用の捻出が難しい人

使用電気量が少ないご家庭では、もともと電気料金が抑えられているため、節約効果をあまり感じられないかもしれません。

また、初期費用としてある程度負担がかかるため、無理をして購入してしまった場合には、メリットよりデメリットを大きく感じてしまう可能性があります。
 

• 事前調査を行う
• 専門家に相談する
• 補助金を利用する

蓄電池の初期費用や設置後の電気料金で損してしまわないためにも、あらかじめ情報を収集し、疑問点は専門家に相談して解決しておくのがベターです。
  現状の電気プランを確認するとともに、生活スタイルをふまえた費用対効果の検証が必要です。

電気プランには従量制や定額制のほか、時間帯別料金制もあります。場合によってはプランを変更したほうが節約効果を得られる可能性があるため、蓄電池のメリットを最大限に活かすためにも、事前確認を怠らないようにしましょう。

太陽光発電設備もあわせて導入する場合、余った電気を買い取ってもらい売電収入を得ることも可能です。設置年度によって売電価格は違ってくるため、そのこともふまえてシミュレーションを行うようにします。

後悔を防ぐため、蓄電池を導入する目的をあらかじめ明らかにしておくことも重要です。
  生活スタイルや住まいの環境に合わせて適切な蓄電池を選ぶには、自分で情報を調べるだけでなく、専門家への相談も検討してみてください。初期費用はもちろんのこと、メンテナンスなどにかかる費用の予算計画も立ててくれるような、提案力のある専門家への相談がおすすめです。

また、施工不良を防ぐためにも、実績の豊富な業者を見極める必要があります。複数の業者で見積もりを出してもらい、問い合わせ時の対応やアフターフォローの内容、口コミ評判などもふまえて、信頼できるところへ依頼しましょう。
  蓄電池の導入には補助金を利用できる場合があります。補助金を利用することで初期費用が抑えられれば、蓄電池導入の経済効果を高めやすくなるでしょう。

補助金の利用には交付要件が定められているほか、必要書類の提出などが求められます。なかには申請期間が短いものや予算が設けられている補助金もあるため、スムーズに申請できるよう、事前に手続きの流れを知っておくとよいでしょう。

どのような補助金が適用されるのかわからないという場合、補助金利用も積極的にサポートしてくれる業者を選んでみてください。

【2024年最新】家庭用蓄電池の補助金制度を国と自治体にわけて紹介＞＞
  生活スタイルや住まいの環境によっては、蓄電池の導入をやめたほうがいいケースもあります。一方で、電気代を抑えられたり災害時の備えになったりと、蓄電池にはさまざまなメリットがあることも事実です。必ずしも自分の家庭に蓄電池が向いていないとは限らないため、事前調査や専門家への相談結果をふまえて判断するようにしましょう。

特に、オール電化の方や太陽光発電設備を導入している方、これから太陽光発電設備の導入を検討している方は、蓄電池の恩恵を多く受けられる可能性があります。まずは蓄電池設置の目的を明らかにして、その目的を果たすことができるかどうかをシミュレーションしておくことが大切です。
 
鈴与商事では、初期費用0円で蓄電池・太陽光発電設備を導入できる「0円ソーラー」をご用意しています。ご家庭に合った蓄電池の選択や補助金利用についてもサポートしているため、お気軽にご相談ください。