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2024.06.21 WITHSMILE編集部

家庭用蓄電池を後付けする際の4つのポイント!手続きについても解説

太陽光発電をマイホームに導入しており、蓄電池の後付けを検討している方のなかには、「どの蓄電池を選べば良いのか」「価格はどれくらいなのか」と悩んでいる方も少なくないでしょう。
そこで本記事では、蓄電池を後付けする際の選び方や設置のポイントを詳しく紹介します。種類や費用も解説しますので、蓄電池の後付けを考えている方は、ぜひご一読ください。
 

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蓄電池の後付けで押さえておきたい4つのポイント

蓄電池の後付けを検討するときには、以下の4つのポイントを押さえましょう。
  1. 後付けするタイミング・ケース
  2. 後付けする蓄電池の種類
  3. 蓄電池のメーカー
  4. 設置スペース
それぞれについて、詳しく解説していきます。

【1】後付けするタイミング・ケース

蓄電池を後付けするタイミングとしては、以下のような場面が挙げられます。
  • パワコンの保証期間が終了したとき
  • 売電の固定価格買取期間(FIT期間)が終了したとき
  • 補助金制度を利用できるとき
  • 2019年度以降に太陽光発電設備を設置した場合

パワコンの保証期間が終了したとき

パワーコンディショナー(以下、パワコン)は、発電した電力を家庭で利用可能な形に変換する設備です。蓄電池を後付けする場合、太陽光発電設備のパワコンをそのまま使用するか、交換するかを選択する必要があります。
蓄電池とパワコンを一体型(ハイブリッド型)にすることで蓄電効率が向上するメリットがあるものの、保証期間内にシステムに変更を加えると保証が外れてしまうケースがあるため、注意が必要です。
そのため、ハイブリッド型の蓄電池にするのであれば、メーカーの保証期間が終了間近、またはすでに終了している場合がベストなタイミングと言えるでしょう。メーカー保証期間が終了するのは一般的に10~15年程度です。蓄電池自体の寿命も10年から15年程度なので、寿命の観点からもベストな替え時でしょう。
蓄電池の種類については、後の「【2】後付けする蓄電池の種類」で詳しく解説しています。

売電の固定価格買取期間(FIT期間)が終了したとき

FIT制度の適用期間は通常10年間で、終了後は買取価格が下落するためFIT制度の適用期間中のような大きな売電収入を期待できません。そのため、蓄電池を後付けして発電した電気を貯め、自家消費して電気代を節約したほうが売電収入よりもお得になります。
 
■FIT制度(再生可能エネルギー電気の固定価格買取制度)とは
太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電気を、一定期間は一定の価格で買い取ることを保証する制度

補助金制度を利用できるとき

蓄電池を後付する際に、国や自治体が提供する補助金制度を利用できる場合があります。補助金制度を利用すれば、初期費用を数万円から数十万円程度抑えることが可能です。
補助金制度は予算や期間に限りがあるため、一年中実施されているわけではありません。補助金の募集が行われていて利用を検討している方は、できるだけ早く申請することをおすすめします。
ただし、補助金制度は対象者や補助条件などが細かく決められているため、申請したからといって必ず補助金が支給されるわけではありません。申請が受理されない可能性も念頭に置いておきましょう。

2019年度以降に太陽光発電設備を設置した場合

2018年度までの太陽光発電設備では、ダブル発電を行うと売電価格は下がっていました。しかし、2019年度からは太陽光発電設備の設置においてダブル発電の定義が廃止されたため、蓄電池を導入するメリットが大きくなりました
ダブル発電とは、太陽光発電設備で発電した電気を売電しているあいだも、蓄電池に貯めた電気を放電することを指します。
売電中は蓄電池の放電が停止するシングル発電と違い、余剰電力量が上がるので「押し上げ効果」とも呼ばれます。押し上げ効果により、昼間に蓄電池の電力を消費するほど、売電収入が増えるという仕組みです。

【2】後付けする蓄電池の種類

太陽光発電システムに後付けする蓄電池の種類には、「ハイブリッド型」と「単機能型」の2つがあります。現在稼働中の発電システムを継続するか、更新するか迷っているときには、蓄電池の種類は判断する基準になるでしょう。それぞれの蓄電池の特徴を、詳しく解説します。

ハイブリット型

ハイブリッド型蓄電池システムは、太陽光発電設備と蓄電池の両方を一台のパワーコンディショナー(パワコン)で管理する一体型タイプです。変換ロスが少なく、高い出力効率を実現できるというメリットがあります。
また、単機能型は別々のパワコンがあるため、それぞれに設置スペースが必要ですが、ハイブリッド型は1台で済むため、場所を取りません。特に、パワコンを設置する場所が限られている住宅には適しています。
ただし、ハイブリッド型は、導入費用が単機能型よりも高額な傾向です。しかし、長期的に見れば修理や交換が必要な場合には1台だけの対応で済むため、総額では単機能型と比べて大きな差は出ないケースもあります。
また、蓄電池の後付けでハイブリッド型を導入する場合、既存の太陽光発電設備のパワコンを変更する必要があります。太陽光発電の保証期間内に入れ替える場合は、保証が外れてしまうことがあるため注意が必要です。

単機能型

単機能型蓄電池システムは、太陽光発電設備と蓄電池に、それぞれ独立したパワコンがあるタイプです。ハイブリッド型に比べて導入コストは安い傾向にあります。しかし、故障したときには、修理や交換が2台分必要になることから、設置後のメンテナンス費用についても考慮する必要があります。
また、単機能型は2台分のパワコンの設置スペースを必要とすることや、太陽光発電設備から発電した電気を家庭で利用するためにより多くの変換工程を経る必要があるため、ハイブリッド型よりも変換ロスが多い点がデメリットです。
そのため、単機能型は太陽光発電設備を設置してからまだ年数が浅く、保証期間が長く残っている場合で、設置スペースの確保が可能な場合に適しています。

【3】蓄電池のメーカー

蓄電池のメーカーは、太陽光発電設備と異なるメーカーでも設置可能です。ただし、ハイブリッド型の場合はメーカーが想定していないセッティングになるため、保証が適用されないケースもあるので注意しなければなりません
太陽光発電設備と同じメーカーの製品を選ぶことで、保証が外れない場合もあるので、ハイブリッド型にするのであれば現在の保証内容について確認しましょう。
最適な蓄電池と太陽光発電の組み合わせは、鈴与商事でもご紹介可能です。

\蓄電池と太陽光発電の組み合わせについて/

【4】設置スペース

蓄電池は蓄電ユニットとパワコンで構成されており、それぞれの設置場所を確保する必要があります。設置スペースが十分にある場合でも、設置環境には配慮が必要です。
屋外に設置する場合は、直射日光が当たらない場所、水没リスクが低い場所などの条件を満たす必要があります。安全に使用できないと判断される場合、設置ができないケースもあるでしょう。

蓄電池の後付けをする際の手続き

蓄電池を後付けするときの手続きは、FIT制度の利用状況によって異なります。また、補助金制度や売電契約に関する手続きもそれぞれ必要です。手続きは自分で行うことも可能ですが、困ったときは販売店に相談しましょう。

FIT制度の適用期間中

FIT制度の適用期間中に蓄電池を後付けする場合は「変更認定申請」が必要です。再生可能エネルギー電子申請ホームページから、「自家発電設備等の設置の有無」の申請を行います。
なお、申請時の必要書類の一つである「配線図」は、販売会社や設置業者に依頼することで作成してもらいます。
変更手続きを行わない場合、売電できないケースや買取価格が変更になるリスクがあります。申請方法について詳しくは以下のマニュアルをご確認ください。

FIT制度の適用終了後

FIT期間が終了していて、廃止届を提出する前の方は「事前変更届出」の提出が必要です。廃止届出の手続きが完了している場合は、蓄電池を後付けしても手続きは必要ありません。
売電契約を継続しているときは、電力会社に確認しましょう。

補助金制度の利用を申請する際

補助金制度の利用申請時は、制度によって手続きの方法や必要書類、申請のタイミングが異なります。特に申請のタイミングは設置前に行うことが一般的で、設置後の申請は受け付けないケースがあるので注意が必要です。
補助金制度の利用については、蓄電池の設置業者に相談するか、各補助金制度の公式ホームページ、問い合わせで確認しましょう。
蓄電池の補助金制度について、さらに詳しい情報を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

蓄電池の後付けについて知っておきたいこと

その他、蓄電池を後付けする際に知っておきたいこととして、以下3点を紹介します。
  • 変換方式以外の選定ポイント
  • 後付けにかかる蓄電池の費用
  • 相談先
それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

変換方式以外の選定ポイント

蓄電池を選ぶ際には、ハイブリッド型や単機能型といった変換方式だけでなく、電池の種類や負荷タイプ、そして蓄電容量(kWh=キロワットアワー)も選ぶ必要があります
また、保証内容も購入決定時の重要なポイントです。保証期間やカバーされる内容は製品ごとに異なるため、長期的な安心とサポートを考慮して選ぶことをおすすめします。
主な蓄電池の選定ポイントを、下表にまとめました。
【蓄電池を選定する際のポイント】
変換方式 単機能型、ハイブリッド型
負荷タイプ 特定負荷タイプ、全負荷タイプ
蓄電容量(kWh) 貯められる電気の量(予算や導入目的から家庭に合った選択が必要)
保証内容 期間、修理範囲など

負荷タイプは、停電時にどの範囲の電気を供給するかが決まるため、もし、停電時でも日常と変わらない生活をしたい」という場合は、全負荷タイプを選ぶと良いでしょう。対して、「最低限の電気使用で満足できる」と考えるなら、特定負荷タイプがおすすめです。
蓄電池を選ぶときには、このように多くの選定ポイントがあります。蓄電池の種類についての詳しい情報は以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参照してください。

後付けにかかる蓄電池の費用

蓄電池を後付けするときの費用(※)は、本体価格と工事費用を合わせた総額で約48.4万円から216.1万円です。(蓄電容量1~14kWh)
蓄電容量が大きくなるほど本体の価格は高くなります。また、蓄電池の種類や変換方式、停電時に供給する電力の範囲(負荷タイプ)などの要因によっても変動します。
工事費用には、設置場所の整備や電気配線の工事が基本的に含まれますが、設置場所の条件によっては追加の工事が必要になることもあるでしょう。具体的な費用は各家庭の状況に応じて異なるため、事前に見積もりを取りましょう。

相談先

蓄電池を後付けするときには、製品選びが大切ですが、専門的な知識がないと適切な選択ができない恐れがあります。失敗を防ぐためには、豊富な知識と経験を持つ販売会社への相談がおすすめです。
鈴与商事は、豊富な専門知識と実績をもとに蓄電池の選び方をしっかりサポートします。蓄電池に関するお悩みや疑問については、ぜひ一度お気軽にご相談ください。

\お問い合わせは24時間365日受付中!/

まとめ

太陽光発電システムに蓄電池を取り付けることで、発電した電気の利用効率を高められます。蓄電池を後付けするときには、本記事で紹介した4つのポイントに着目して選びましょう。
それでも、実際に蓄電池を選ぶときには、多くの選択肢の中から最適なものを決めるのが難しいこともあります。失敗を避けるには、実績の豊富な販売会社への相談がおすすめです。経験豊かな専門家にアドバイスをもらうことで、自分のニーズに合った蓄電池を見つけられるでしょう。
【蓄電池選びのポイント】
  • 後付けのタイミングは、パワコンの保証期間やFIT制度の適用期間満了時などが目安
  • 蓄電池は、変換方式や種類、停電時に供給できる範囲で決める
  • 太陽光発電のメーカーにこだわらなくても良いが保証対象外になるケースもある
  • 設置スペースの広さや場所が、蓄電池選びに影響する

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